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機構長挨拶

先端研究・学術推進機構長
理事・副学長(学術・環境)
宇 野 英 満

 平成23年4月に発足した先端研究・学術推進機構には5つの先端研究センターと研究支援及び学術推進のための5組織が属しています。

 「先端研究推進会議」を構成する先端研究センターの中でも最先端研究拠点として位置付けられる沿岸環境科学研究センター(CMES)、地球深部ダイナミクス研究センター(GRC)及びプロテオサイエンスセンター(PROS)の3センターは、目覚ましい研究成果を発信し続けています。第一期、第二期中期目標期間中グローバルCOEに、CMES(H19-23)とGRC(H20-24)が採択され、平成25年度からGRCは、共同利用・共同研究拠点としての認定を受けています。さらに平成28年度から始まった第三期中期目標期間中(H28-33)にはCMESも共同利用・共同研究拠点として認定されました。PROSも、生命現象に関する世界トップレベルの学術成果を発信し続けており、これまでにマラリア感染症に関する研究において、世界初の革新的な官民パートナーシップにより平成25年に設立されたグローバルヘルス技術振興基金(GHIT Fund:ジーヒット・ファンド)の大型研究助成を4回(H25,26,27,29,31)も受け、アカデミック創薬のハブとして活躍しています。これら3センターの研究員数は、愛媛大学全体の6%にすぎませんが、愛媛大学全論文発表数の実に約20%にもなっています。これを反映して、非常に多くの外部資金を獲得しています。

 上記3センターの他、先端研究拠点である宇宙進化研究センター(RCSCE)と東アジア古代鉄文化研究センター(AIC)も重要な研究成果を発信し続けています。RCSCEにおいては、平成27年度のRCSCEあり方検討委員会において、これまでの実績と外部有識者の強い推薦により、今後も先端研究センターとして活動していくことが決定されました。AICにおいても、研究対象地域と対象の広がりとその研究内容の進展が認められ、平成29年度のAICあり方検討委員会に置いて拡充改組の答申が出されました。これを受けて平成31年度より3つの研究部門を有するアジア古代産業考古学研究センター(AIC)として生まれ変わりました。

 一方、「学術研究会議」のもと、学術企画室においては、研究活性化事業の1つとして平成27年度から特色ある研究分野、先進的研究分野において優れた実績を有し、将来の発展が見込まれる研究グループを認定し、研究活動の推進及び活性化を図ることを目的とするリサーチユニット(RU)制度を創設しました。平成31年度では12のRUが活動しており、これらのグループには、既存のセンターではカバーしきれない領域や地域産業に貢献する研究を行っているグループがあります。平成27年度発足の学術支援センター(ADRES)では、センターが保有する各種分析機器、生物資源、放射性同位元素等の総合的な管理と共同利用の促進を図るために大学連携設備ネットワーク事業に参画しています。保有する機器や設備を利用した教育研究活動の支援及び受託業務等を通じて、本学のみならず地域の教育研究の進展に資することを目指しています。総合情報メディアセンター(CITE)においては、情報セキュリティ対策やICT教育の重要性の高まりを受けて、最高情報セキュリティ責任者(CISO)のもとに情報セキュリティ対策チーム(CSIRT)を、情報化統括責任者(CIO)のもとにICT利用教育推進室を組織しました。また、埋蔵文化財調査室(ARC)及び教育研究高度化支援室においても組織の在り方についての議論も始まっています。

 このように日々進化・発展を続けるこれらの組織が有機的に結びつくことによって、本学がこれからも研究大学としての高い評価を獲得し続けていくことを願っています。